経営理念
東通ネットワークの軸となるお客様のための３つの理念
Priority to
our customers
お客様優先主義
営業から施工完了までのワンストップサービス。
Business Power
ビジネスパワーを与えられる企業
社会貢献できる企業にする事。
面白い職場・楽しい職場（＝オフィス）を創造する事。
社員の数だけ「夢」がある＝社員の「夢」が叶えられる
企業にする責任がある。
Total Planner
快適なオフィス創りの為のトータルプランナー
オフィス環境が「人」を変える。
ビジネスに必要な通信機器（ビジネスホン）・OA機器（複合機・PC）・
オフィス家具を「快適に使い易く」する為の提案をする。
Orange
コーポレートカラーはビタミンカラーを表す「オレンジ」は、
お客様・社員が元気になる(元気にできる)象徴の色。
「明るく、楽しく、元気よく」社員の「遣り甲斐」「成長」を追求できる企業にする事を
オレンジに込めて。
会社概要Company Profile
| ■ 商 号 | 東通ネットワーク株式会社 |
|---|---|
| ■ 設 立 | 2003年 4月 |
| ■ 資本金 | 1,000万円 |
| ■ 役員構成 | 代表取締役 清水 文男 取締役 山崎 栄一（東日本事業本部 専務執行役員） 取締役 南 昌史 （西日本事業本部 常務執行役員） 取締役 清水 勇太（管理事業本部 常務執行役員） |
| ■ 事業所 | 本社／管理事業本部
〒104-0045 東京都中央区築地3-12-5 +SHIFT TSUKIJI 1F TEL：03-3549-2511 FAX：03-5148-1200 東日本事業本部
〒104-0045 東京都中央区築地3-12-5 +SHIFT TSUKIJI 1F TEL：03-5148-1211 FAX：03-5148-1200 西日本事業本部
〒542-0081 大阪市中央区南船場4-11-28 JPR心斎橋ウエスト6F TEL：06-6241-3411 FAX：06-6241-3400 |
| ■ 取扱メーカー | NTT／NEC／SAXA／日立／ナカヨ／岩通／OKI／PANASONIC／富士フイルムビジネスイノベーションジャパン／ SHARP／CANON／ムラテック／京セラドキュメントソリューションズ／コニカミノルタ／オカムラ／ 内田洋行／イナバ／プラス／トヨセット／EPSON／DELL／SONY／東芝／富士通／HP／ YAMAHA／セキュア／日本防犯システム／NSS／タカコム／河村電機産業／日東工業／ODELIC／ KOIZUMI／MAXRAY／大光電機／遠藤照明 |
| ■ 許認可・資格証 | 国土交通大臣許可（般-28） 第 24407 号「電気通信工事業」 経済産業大臣届出 第 25044 号「電気工事業」 一般競争（指名競争）資格 業者コード：0000122358 東京都公安委員会許可 第 301060308564「事務機器商」 |
| ■ 届出番号 | 適格請求書発行事業者登録番号 T6010001092261 販売代理店登録番号 C1903106 |
| ■ 加入保険 | 事業活動包括保険（施工責任保険） |
Accessアクセスマップ
●本社/東日本事業本部
〒104-0045
東京都中央区築地3-12-5 +SHIFT TSUKIJI 1F
●西日本事業本部
〒542-0081
大阪市中央区南船場4-11-28 JPR心斎橋ウエスト6F
沿 革History
| 2003.4月 | 東通ネットワーク有限会社 設立 大阪支店を同時開設 |
|---|---|
| 2003.12月 | 東京都公安委員会許可取得。古物 事務機器商 |
| 2005.3月 | 資本金1,000万円へ増資。 株式会社へ商号変更。 |
| 2006.9月 | 東京・大阪を事業本部制に組織変更。 東京・・・本社/東日本事業本部へ変更。 大阪・・・西日本事業本部へ変更。 |
| 2007.3月 | 事業拡大の為、本社/東日本事業本部 移転(築地1丁目→築地3丁目) |
| 2009.4月 | 一般競争入札参加資格取得。官公庁における入札営業 開始。 |
| 2011.12月 | 事業拡大の為、本社/東日本事業本部 移転(築地3丁目→築地7丁目) |
| 2012.3月 | 国土交通大臣許可 電気通信工事業 第24407号 取得。 |
| 2012.6月 | 大阪府公安委員会許可取得。古物 事務機器商 |
| 2013.12月 | 経済産業省大臣許可 電気工事業第25044号 取得。 |
| 2015.7月 | 事業拡大の為、本社/東日本事業本部 移転(築地7丁目→築地2丁目) |
| 2015.12月 | 事業拡大の為、西日本事業本部 移転(瓦町2丁目→南船場3丁目) |
| 2016.4月 | 東京・大阪共に技術部を事業本部制に組織変更。 本社・・・管理事業本部 東京・・・東日本事業本部/技術事業本部 東京技術部 大阪・・・西日本事業本部/技術事業本部 大阪技術部 |
| 2021.3月 | 古物商 更新 新許可証交付 東京都公安員会許可取得。第301060308564号 「事務機器商」 |
| 2021.7月 | 事業拡大の為、西日本事業本部 移転(南船場3丁目→南船場4丁目) |
| 2022.7月 | 事業拡大の為、本社/東日本事業本部 移転(築地2丁目→築地3丁目) |
